業界最短！
2日間でドローン認定証が取得できる
建設業・土木業向けに特化したドローンスクール

今、様々な産業、特に建設業・土木業において、ドローンの導入が進んでいます。
業務が効率化するだけではなく、危険を伴う作業に人員を割かなくて済むからです。
今後もますますドローンの導入は広まり、ドローンを使うことが当たり前になってくるでしょう。

ドローンの業務利用は大きく分けると3つあります。

以上のように、ドローンは建設業・土木業に置いて業務の効率化を図ってくれます。
とはいえ、ドローンを自由に飛ばしていいわけではありません。
国土交通省の許し（許可・承認）がなければ、飛ばすことはできないのです。

「ドローン」と聞くと、自由に空を飛び、上空から地上絵を映してくれる姿を思い浮かべる方もいるでしょうが、現実は全く違います。
自由とは程遠いほど、法の縛りが厳しいのです。都心で飛ばそうものなら、一発でアウトです。

ドローンは航空法の適応対象のため、国土交通省の許可・承認が必要になります。

業務利用の場合、大抵いずれかに該当するはずです。

では、申請しさえすれば必ず許可・承認が下りるのかというと、そうではありません。
国土交通省の担当者は、利用目的やフライト経験を見て合否を判断します。
そのため、経験が浅いパイロットでは、申請しても許可・承諾が下りないこともあるのです。

では、どうすれば申請が下りやすくなるのでしょうか。

ドローンには、車の免許のような国家資格がありません。
その代わりとして、国土交通省が承認した民間団体のスクール（主に一般社団法人）から発行される認定証があります。
スクールを受講して認定証を取得すれば、一定の技量があると国土交通省から評価され、申請が通りやすくなります。また、申請時の記入を一部省略することもできて便利です。

業務利用するなら、認定証の取得は必須だと思ってください。
まとめると

業務利用の場合、大抵、航空法の対象になる
↓
国土交通省の許可・承認が必要になる
↓
許可・承認を得るには、一定の技量が問われる
↓
民間団体スクールの認定証があれば許可・承認が下りやすい
↓
民間団体スクールの認定証の取得は必須

問題はスクール選びです。どこで受講すればいいのか悩みますよね。
国土交通省が認可したスクールは、全国に212（2018.7.1現在）あり、基本的には、国土交通省の認可を受けているため、どこも一定水準は満たしています。

そこで、スクール選びをする際に意識するべき点は、以下の4つです。

以上の4点を見て、スクールを選ぶようにしてください。

では、当協会が運営する「WDAドローン認定スクール」について説明させていただきます。

WDAドローン認定スクールは、福井県唯一のドローンスクールです。（2018年7月現在）
都心にはない広い場所で、思う存分にドローンを飛行させることができます。
以下が飛ばすエリアの動画と地図です。

これほど自由に飛ばせる場所を用意しているスクールは珍しいでしょう。
都心ではまず無理です。
当スクールの特長は、それだけではありません。
先の4つの基準に照らし合わせてご紹介します。