Q & A
よくあるご質問
農薬散布の許可を取得することも可能です。
(弊社 2日間+北陸グリーンサポートドローンスクール1日間)ドローンの選定・ご購入のサポートも致します。
『株式会社石川エナジーリサーチ』様その他、メールや電話でお気軽にお問い合わせください。
詳細はこちらをご覧ください。
『株式会社石川エナジーリサーチ』様・まずはどんなものか見てみたい方
・子供に見せてあげたい方
・とりあえず飛ばしてみたい方
A. 操縦体験会へ
・法律などをしっかりクリアして、安心して堂々と飛ばしたい方・空撮を楽しみたい方・お仕事で活用したい方①「人件費」
他協会は、ドローン協会からインストラクターを依頼して指導を行いますが、
当協会は私自身が直接指導を行うことができるため。②「場所代」
当協会が保有する屋外練習場(国定公園の一部)を使用するので、場所代が不要なため。③「2日間で取得」
10時間のフライト経験(フライトログ)を踏まえ、
認定に必要な最小限の知識と技術を教えることで、認定証を2日間で取得できるため。これら、本来かかるはずの費用を、スクール生に還元したいと考えています。
こちらの【『無人航空機の飛行に関する許可・承認申請書』の1ページ目(様式1)】の書き方をはじめ、
【10ページ(様式3)】の確認の署名・捺印、
【16ページ(様式2)】の飛行記録の記入などのサポートをさせて頂きます。
ご希望の方には、これらの手続きを行政書士に代行していただくことも可能です。
あらかじめ練習機をご提案させていただきますので、
そちらをご購入された場合は
当日お持ちください。ただいま講師が2人おりますので、1日2名様までの受講が可能となっております。
3名様以上をご希望の場合は、貸出機が2台のため、人数分の空撮用ドローン(例:DJIのPhantomなど)とバッテリー(3個くらい)をご準備いただければ可能です。航空局への申請に必要な、10時間の飛行実績を証明する『全日本ドローンサポート協会操縦者技能証明』を発行いたします。
- ご安心ください。今まで一度も操縦したことがない方でも、たくさんの方が操縦技術を習得して卒業されています。当協会の認定証取得後は、趣味や地域貢献などにご利用されている方がたくさんおられます。航空局への許可・承認手続きまでを代行する行政書士のサポートを受けることもできますので、お気軽にお問い合わせください。
こちらからお問い合わせください。
はい。
基本的には9:00~17:00(昼休憩1時間ほど)で
操縦訓練を中心に、すき間すき間に講義を入れ、
国土交通省の指針に沿ったカリキュラムで、内容の濃い2日間となります。
国定公園内の弊社私有地のため、ご心配いりません。
お申し込みは、振込手続き完了時点で確定いたしますので、早めの
お振込みをおすすめしております。 お振込みは以下へお願いいたします。
小浜(オバマ)信用金庫西津(ニシヅ)支店普通 0139249おおぞらライフデザイン株式会社 代表取締役 大城戸将司(オオキドマサシ)これは、重量とFPVのご質問を分けて考える必要があります。
まず、重量についてご説明します。
屋外の場合、総重量200g未満(バッテリーも含む)の機体であれば、国土交通省の許可・承認を受ける必要はありません。
屋内の場合は、200g以上の機体でも許可・承認は必要ありません。
次に、FPVについてご説明します。
2.4G帯(Wi-Fi)のカメラを使う場合には、許可は必要ありません。
ただし、5G帯のカメラでFPVをする場合、屋内・屋外問わず『アマチュア無線4級』以上の資格を取得し、総務省の許可を得る必要があります。
はい。基本的にマンツーマンでアドバイスいたしますので、こちらからお問い合わせください。
こちらからお問い合わせください。
- はい。どなたでも簡単にできます。
ドローンレース用の機体には、5.8G帯のカメラ(正確にはVTX)が付いているので、
アマチュア無線4級以上を持っている方は、
『目視飛行または、Wi-Fi、5.8G帯』でのFPV(ゴーグルやモニターを使った目視外飛行)ができるようになります。アマチュア無線4級以上を持っていない方は、
『目視飛行または、Wi-Fi』でモニターを使った操縦ができるようになります。※空撮用の機体(DJI社のPhantomなど)は2.4G帯のカメラを使っているので免許は必要ありません。
まずは操縦体験会へ
いいえ。かかりません。
ただ、『WDA ドローン操縦者技能証明』の更新手数料が年に一回(4,980円+税)必要になります。もちろん可能です。お好きなドローンをご持参ください。
協会からも無料で、ドローン・充電器・充電池などの貸し出しをおこなっておりますので、お気軽にお越しください。
国土交通省に申請を出して1ヶ月後から、3ヶ月に一度、国土交通省への実績報告義務が発生します。
もし、報告義務を怠ると認定の取り消しを受ける恐れがあります。
当協会では、報告などの手続きを代行するサービスもあります。
スクール受講と合わせてご検討ください。